早く辞めた方がいいヤバイ会社の特徴42選

早く辞めた方がいいヤバイ会社の特徴をご紹介します。

このままヤバイ会社にいてもしんどい思いは続きます。見切りをつけて退職してしまいましょう。

早く辞めた方がいいヤバイ会社の特徴42選

１．反社会的勢力と繋がりのある会社

反社会的勢力とは、暴力や恐喝などの圧力によって、経済的利益を求める集団や個人のことを指します。また、オレオレ詐欺などの特殊詐欺によって経済的利益を追求する集団や個人も反社会的勢力と見なされます。

例えば「指定暴力団」は間違いなく反社会的勢力ですが、それ以外でも、表向きは一般企業のような振る舞いをしていても「実は反社会的勢力だった…」ということは起こりえます。

会社の代表・役員に反社会的勢力の人がいたり、反社会勢力と取引していたりする場合は、即刻退職すべきです。たとえ待遇が良くても、です。

辞めるのも怖いかもしれませんが、働き続ける方がもっと怖いです。すぐに辞めましょう。

２．厚生労働省のブラック企業のリストに入っている会社

厚生労働省が出している「労働基準法令違反に係る公表事案」を見ると、労働基準法に違反した企業が掲載されています。

全てのブラック企業が載っているわけではないため、「リストにない＝ブラック企業ではない」と判断するのは早計ですが、国が出しているリストのため、信憑性は非常に高いです。

前年度も確認すれば、違反が続いているかも分かります。労働基準法違反が続いている企業は、ブラックな体質が常態化していると考えて差し支えないでしょう。

また、労働基準監督署からの調査を受けている会社も注意が必要です。

労働基準法に違反する職場で働いていても、あなたが損するばかりです。さっさと辞めましょう。

３．ハラスメントが横行している会社

次のようなハラスメントが横行している会社も問答無用でヤバイ会社です。

• パワーハラスメント(パワハラ)
• セクシャルハラスメント(セクハラ)
• マタニティハラスメント(マタハラ)

パワハラ防止法(正式名称：労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律＝労働施策総合推進法)により、職場におけるパワハラの防止措置が義務付けられています。

会社の規模(大企業・中小企業)や事業の形態(法人・個人事業主)などを問わず、すべての雇用主が、パワハラ防止法の定めに従って対応をすることが法律上の義務となっています。

また、セクハラやマタハラ等についても、男女雇用機会均等法、育児・介護休業法、労働施策総合推進法により、防止のための措置を行うことが義務付けられています。

ハラスメントが頻発する会社は、企業の体質そのものに問題がある場合が多く、遵法意識が希薄な会社とも言えます。今後もハラスメントがなくなる可能性は限りなく低いでしょう。

４．いじめがある会社

嫌がらせやいじめがある職場も少なからずあります。

直接的な「暴力」や「暴言」の他、「無視」や「仲間外れ」もいじめに当たります。また、「達成不可能なノルマを課すこと」や「度を越した残業を強いること」だけでなく、逆に「業務を与えないこと」もいじめの一種です。

いじめが発生したとしても、抜本的な解決をしてくれる企業はほとんどありません。せいぜい、いじめの当事者(いじめをした人かいじめられた人、またはその両方)の配置転換くらいでしょう。

自分がいじめを受けている場合は勿論すぐに逃げ出すべきですが、周りにいじめがある場合も、離れた方が良い会社です。いつ巻き込まれて自分も加害者または被害者になるか分かりません。

なお、反撃もオススメしません。反撃の仕方次第では過剰防衛になってしまい、警察沙汰になると経歴に大きな傷が残るからです。

職場いじめの対応策で1番確実かつ手っ取り早いのは転職することです。いじめをする同僚や見て見ぬふりする上司の元を離れて、正当に評価してくれる会社に移りましょう。

５．ソフトウェアの不正コピーがまかり通っている会社

コンピュータソフトウェアのライセンス違反がまかり通っている会社も、まともな会社ではありません。

• 正規品ではない海賊版ソフトウェアを入手し、インストールすること
• (正規品であっても)認められたインストール可能台数を超えて、インストールすること

これらの行為は不正コピーであり、著作権法違反です。

著作権侵害の刑事罰は、行為者に対して10年以下の懲役か1,000万円以下の罰金、またはその両方が課せられます。 そして、組織ぐるみで意図的に著作権を侵害した場合は、法人に3億円以下の罰金が課せられます。

また、不正コピーの代償は刑事罰だけではありません。著作権者であるソフトウェアメーカーから損害賠償を請求されます。

法律すら遵守できない倫理観の低い会社は、問答無用で早く辞めるべき会社です。

６．家族や友人に言うことが躊躇われる業務内容の会社

世の中には「グレーならどんどんやっちゃえ！」という会社や、完全に法律に触れるブラックな業務をしている会社もあります。

たとえば、言葉巧みに人を騙すようなやり方で契約を取ったり、競合他社の悪口を言いふらしたりと、トラブルに発展し兼ねない会社も存在します。

いくら会社の指示であっても、これらは法的にアウトな行為です。また、問題が起きたら「従業員が勝手にやった」と責任をなすりつけられる可能性も大いにあります。

また、合法であっても、非道徳的な仕事もあります。

良心が痛む仕事や人に言えないような仕事をしていては、精神が病んできてしまいます。健康なうちに辞めましょう。

７．就業規則がない・あっても従業員に閲覧させない会社

そもそも、就業規則は、会社と、会社で働く従業員が守るべきルールを明文化したものです。就業規則に記載すべき内容は労働基準法に規定されており、従業員に対して周知徹底することが求められています。従業員が見たい時にいつでも見ることができる状態にしておかなければなりません。

常時10人以上の労働者を雇用している会社には、就業規則の作成が義務付けられています。(※事業場単位で従業員数が10人に満たない場合は就業規則を作成していなくても違法ではありませんが、可能であれば就業規則を作成しておくことが求められます)

就業規則を作成して周知しておかなければ、会社と従業員との間にトラブルが発生したり、トラブル発生時に解決するためのルールがない等のリスクがあります。

就業規則の作成が義務付けられているのに就業規則がない会社や、あたかも機密書類かのように保存して従業員に見せないような会社、一方的に不利益変更する会社は、法律違反です。法律を遵守しないブラック企業の可能性が高いでしょう。

８．遅刻・早退・欠勤で罰金や違約金を要求される会社

遅刻・早退や欠勤については(労働者側に原因がある場合は)「ノーワーク･ノーペイの原則」に従って給与計算を行いますので、あらかじめ就業規則に明記されている場合は「賃金控除」という形で給料から差し引かれることがありますが、妥当性がないと認められません。(給料が減るケースはあるものの、減らせる給料にも限度があります)

特に、遅刻・早退・欠勤を理由に高額な罰金や違約金を科すことは労働基準法違反になる可能性があります。こちらもブラック企業の可能性が高いでしょう。

なお、遅刻控除・早退控除の計算方法には法律で定められていないため、事前に計算方法を就業規則等に明記し、すべての従業員への周知を徹底しておく必要があります。

９．ミスをすると罰金や違約金を要求される会社

従業員は、業務遂行中に起きたミスや失敗などによって、会社に損害を与えてしまうことがあります。しかし、従業員のミスに対して罰金などのペナルティーを課すことは、原則として認められていません。

なぜなら、労働基準法16条で仕事上のミスについてあらかじめ違約金や損害賠償額を決めておくことが禁止されているからです。たとえば「割った皿１枚につき弁償額1,000円」というような取り決めも禁止です。

法令を遵守しないブラック企業の可能性が高いですので、早々に見切りをつけた方が良いでしょう。

10．ノルマが達成出来ないと罰金や違約金を要求される会社

仕事に適切なノルマが設けられていること自体は違法ではありません。

ただし、ノルマ未達成に対してペナルティが課せられているとなると話は別です。

(※客観的に見て明らかに実現不可能なノルマの場合は、そもそもパワハラの疑いもあります)

繰り返しになりますが、労働基準法16条では、あらかじめ違約金や損害賠償額を決めておくことを禁じています。

ノルマが達成できなかったからと言って罰金や違約金を払わせることは違法ですし、商品を自腹で購入することによってノルマの不足分を補うことを強制する「自爆営業」も法律に反します。(※自爆営業は、労働基準法24条1項の「通貨払いの原則」や「全額払いの原則」に反します)

「そもそも、営業や販売のノルマが廃止されていく時代の流れの中で、ノルマを維持し続ける自分の会社は大丈夫なのか？」という視点も大切です。過度なノルマで心身が追い込まれる前にホワイト企業に転職しましょう。

11．性別による差別がある会社

男尊女卑だったり、LGBTによる差別がある会社も辞めた方が無難な会社の特徴です。

世界的にジェンダーフリーが推し進められる風潮の中で、女性の昇進や昇給に厳しかったり、LGBTに対する理解がない組織は、時代に取り残されています。

未だに女性従業員にお茶汲みをさせている会社も、かなりヤバイです。

(※女性従業員が自ら進んでお茶汲みをしているのであれば話は別です)

12．ワンマン社長がいる会社

「社長の言うことは絶対。それが例え理不尽な内容であっても」という会社がたまにあります。

意思決定が早いのは良い点ですが、行き過ぎるとパワハラに繋がっていく危険性があります。

• 自分の間違いを絶対に認めない
• 従業員が言う通りに動かないと気に食わない

社長が「常識」を押し通すと、従業員の「常識」は引っ込めざるを得ません。ワンマン社長がいる会社というのは、その社長の指示に全て従うイエスマンしか残らないということです。

イエスマンしかいないと、「会社が間違った方向に進んだときに従業員が誰も判断ミスに気付かない」「時代の変化に取り残される」などの弊害があります。

13．離職率が異常なほど高い会社

「離職率」は、一定の期間に職場を辞めてしまった人の割合を示す数字です。

離職率が高い会社は、退職する従業員数が多いことを表しています。働いている従業員が次々と辞めてしまうのは、その会社を辞めたくなるような理由がきっとあるからでしょう。

従業員の離職率が高いことに関して「会社が改善策を施しているか」という着眼点はもっと大切です。もしも何も改善されずに、従業員がどんどん辞めてしまうような会社なら、あなたも辞めてしまった方が無難かもしれません。

14．ヘッドハンティングされて入社した人がすぐに退職してしまう会社

ヘッドハンティングされるほど有能な人材は、いくらでも転職先があります。

そのため、優秀な人材ほど見切りを付けるのが早く、辞めることに抵抗がありません。

労働環境が良くなかったり、「この企業では成長できない」と判断すれば、優秀な人材はすぐに離れてしまいます。

ヘッドハンティングされて中途入社してきた人がすぐに退職してしまったのであれば、あなたの会社はかなりの確率でヤバイ会社だと言えるでしょう。早々に辞めてしまった方が賢明かもしれません。

15．新卒採用の新入社員がすぐに退職してしまう会社

若くて体力もやる気もある、社会人になりたての新入社員がすぐに退職してしまうには、それなりの理由があるはずです。特に使用期間中にどんどん辞めていく場合はかなりヤバイです。「入ってきた新人に問題がある」と思考停止していてはいけません。

新人側の実力不足というケースもありますが、会社自体に問題があることも少なくありません。

• 上司に相談しにくい
• 上司が価値観を押し付けてくる
• 社員教育制度が整備されていない
• 業務マニュアルが整備されていない
• 残業時間が極端に長い
• 残業代が支払われない

また、新人がどんどんと職場を辞めてしまうと、雑務をする人員がいなくなるため、入社してから浅い従業員に割り振られてしまいます。そのため、下っ端の仕事からいつまで経っても卒業できず、新しい仕事に挑戦できないため成長しにくい環境になってしまいます。

16．管理職が次々に辞めていく会社

管理職が次々に辞めていく会社もヤバイです。

日本の管理職は、通常業務に加えてマネジメント業務を行う「プレイングマネージャー」であることが多いです。業務の幅が広がり、責任や負担が大きくなるのに対して、報酬が見合っていないと、転職を考えるきっかけになります。

また、管理職になると、会社の経営状況も気にするようになるため、もし会社が危ない状況となれば、早めに退職という道を選ぶ可能性もあります。

また、経営戦略などのビジョンに共感できなかったり、上層部に意見が全く通らない場合も転職のきっかけになることがあります。

どこの会社も有能な管理職人材を欲しており、高い報酬を出してでも確保しようとしているため、有能な管理職ほど簡単に転職できてしまいます。

有能な人がどんどん転職してしまい、仕事ができない人ばかりが残って会社の質が低下する…という悪循環に陥るパターンは最悪です。

17．エース級の主要メンバーが次々に辞めていく会社

エース級の主要メンバー(コアメンバー)が次々に辞めていく会社もヤバイです。

繰り返しになりますが、有能な人材ほど引く手あまたで転職しやすいため、会社に不穏な動きがあればすぐに見切りをつけて会社を退職していきます。

まず、エース級の主要メンバーに依存している会社の場合、生産性が大きく低下してしまいます。また、難しい業務を任されているエース社員が退職してしまうと、そもそも職場が回らなくなってしまう恐れもあります。エース社員が抱えていた業務が回ってくるので、他の社員の負担も当然増大します。

また、尊敬できるエース社員が退職してしまうことで、他の従業員のモチベーションが大きく低下してしまうこともあり得ます。退職を検討し始める人も出てきて、退職の連鎖の原因にもなります。

退職ラッシュの中で逃げ遅れると、どんどんやめづらくなっていきます。「気づいたら主要メンバーは皆辞めていて自分だけが取り残されてしまった」という状況になる前に、退職を視野に入れましょう。

18．経理部門が次々に辞めていく会社

経理部門の人が次々に辞めてしまう会社もヤバイです。

経理は会社のお金を管理する部署です。

会社の経営状況についてはかなり詳しいといえる経理部門の人が次々に辞めていく状況にある場合は、会社の業績がヤバイ状況であったり、将来性がない会社である可能性があります。

また、不正に関わるのが嫌で辞めていく人もいます。

どちらにせよ、経理部門の人が次々に辞めていく会社は「良い会社」とは言い難いです。

19．人手不足が常態化している会社

人手不足が常態化していて改善する様子もない会社もヤバイです。

そもそも会社が人手不足の原因を分かっていない点が1番問題です。(原因を理解していなければ正しく対処することは出来ません)

• なぜ人が辞めてしまうのか
• なぜ求人を出しても人が入ってこないのか

会社の問題だと捉えて対処できれば、慢性的な人手不足となることはありえません。

従業員に負担を強いている現在の状況について改善しようともしない会社は明らかにヤバイですが、原因を理解していない会社では、はっきり言って今後も改善は見込めません。

期待などせずに、速やかに辞めてしまった方が賢明です。

20．大量採用・大量退職を繰り返している会社

大量採用をする理由は、企業によりさまざまです。

• 業務拡大に伴う人材確保 (新たな拠点の設置、新事業の開始に備えて大量採用)
• 将来を見据えた人材確保 (売り手市場に拍車がかかる前に先手を打って大量採用)
• 退職や欠員による人手不足 (人手が減ることを見越して、あらかじめ大量採用)
• とりあえず採用して激務に耐えられる人だけ残すための大量採用

最後の採用スタイルを取っている会社はとてもヤバイです。

過酷なノルマや長時間労働などで従業員を使いつぶすスタイルのため、早期退職者を予め見込んだ人数を大量に採用している企業もあります。注意が必要です。

21．従業員の高齢化が止まらない会社

若手社員が次々と退職…高齢の従業員だけが残ってしまい、従業員の年齢層が高齢化している会社も、ヤバイ会社である可能性が高いです。

従業員が高齢化してしまうと、新しいことに詳しい若い世代がいないため

• 時代の流れから取り残されていく
• 昔の価値観に縛られた環境になりやすい
• 会社に活気がなくなる
• スピード感が落ちる

などのデメリットがあります。

古い体質の会社には「変化」に抵抗感を示す人たちが一定数存在します。こういった会社の中で変化を求めて一生懸命取り組んでいたとしても、会社が変わってくれることは少ないでしょう。

22．円満退社をした人が極端に少ない会社

「定年退職」や「寿退社」など、円満な理由で退職した人が極端に少ないようなら、早く辞めるべき会社と判断して良いかもしれません。

逆に、定年退職を迎えるまで働き続ける人が多かったり、定年を迎えた後も再雇用で働く人が多い会社は、安定して長期間勤められることの証でもあるでしょう。また、退職した後も、元同僚たちとプライベートで親睦を深めたいと思える間柄になれる会社は、環境が良いと言えます。

円満ではない辞め方をする人(会社に不満があって退職する人)が多い会社なら、あなたも早々に辞めてしまった方が良いかもしれません。

23．辞めた従業員の悪口を言う会社

世の中には、退職した人間を一方的に悪者にする会社が存在します。

たとえば、労働環境が悪い会社では、人がすぐに辞めていくのは当然ですが、会社の悪い部分を棚に上げて「あいつは使えない奴だった／根性がなかった」などと、辞めた人間に100％非があるように悪口を言う会社です。

「自分は悪くないから相手が悪い」という他責思考と強い同調圧力により、退職者への悪口が酷くなります。

こんなことを繰り返していても、永遠に何も改善されません。早々に退職してしまいましょう。

24．従業員を辞めさせない会社

誰かが辞めようとした時に、以下のように引き止める会社はブラック企業です。

• 3年ももたない奴がどこに行っても通用しない！
• ウチでダメならどこに行っても通用しない！
• 他のところが雇うわけがない！
• 一度辞めたらもう戻ってこれないぞ！

また、会社の都合を押し付けて難色を示し退職を渋る会社も優良企業とは言い難いです。

• プロジェクトが完了するまで
• 人手不足が解消されるまで
• 後任が育つまで
• 恩返しするまで(長年勤めて会社の利益に貢献するまで)

ちなみに、「会社に残ることを強要する」「辞めたいと言った日から無視をする」などの嫌がらせは「慰留ハラスメント」や「退職ハラスメント」「ヤメハラ」と呼ばれるハラスメントに当たります。

あなたの代わりは必ずいます。あなた自身の人生を大切にして、決断しましょう。

25．退職を願い出た従業員への態度があからさまに冷たくなる会社

退職を願い出た従業員への態度が豹変し、あからさまに冷たくなる会社もホワイトとは言い難いです。

特に、人手不足の会社では「こんな忙しいときにやめるなんて無責任だ」など理不尽な怒りをぶつけられたり、嫌がらせをしたり、と退職ハラスメント(ヤメハラ)が起こることもあります。

会社や上司の真の姿は退職を願い出たときの態度に現れるとも言います。

• なんで辞めるやつに教えなきゃいけないんだ
• なんで辞めるやつに仕事を与えなきゃいけないんだ
• どうせ辞めていく人間だからこき使ってやる
• この業界で働けなくしてやる
• お前を育てるために使った金を返せ
• あれ、まだいたの？

などもヤメハラです。

26．休職者が多い会社

「産休」などによる休職ではなく、「うつ病」「適応障害」などの精神疾患で休職している従業員が多い会社は、職場環境や人間関係に問題があることが多く、あなたも精神的に追い込まれてしまう危険性があります。

限界を迎える前に、環境の良い会社に転職してしまうのが賢明です。

27．業界での評判が悪い会社

同業他社からの評判が悪い会社もヤバイ会社の特徴です。

外部でも、風通しの良い会社なのか悪い会社なのかということは、なんとなくわかります。

また、悪い噂ほど速く回ります。まさに「火のない所に煙は立たぬ」です。

同じ業界内での第三者の目線で「この会社はヤバイ」と思われているのであれば、長く働き続けるには向かない会社かも知れません。

28．新入社員を教育する気がない会社

「OJT」(On the Job Training＝現場で実務を体験させながら仕事を覚えてもらう教育手法)の名目でいきなり現場に投入され、「背中を見て覚えろ」「仕事は自分で探せ」と放置されるケースです。

それなのに、ミスをすると「常識がない」「努力が足りない」と怒られます。

仮に、新入社員が辞めずに会社に定着したとしても、教育されずに育った人ばかりの職場では、「お世話になった」という意識や帰属意識が低いものです。「自分の仕事について他の人に教える」という発想も生まれないため、ノウハウが会社に蓄積しにくく情報も共有されにくいため、いつまで経っても会社のレベルアップが図れません。

逆に、教育体制が整っている会社は、業績が安定していたり、将来のビジョンが明確だからこそ、新人を教育して更なる成長を目指そうとしています。どちらが将来性のある会社かと言えば明らかでしょう。

29．給料の支払いが遅れる会社

給料の支払い遅延の理由のほとんどは、会社の資金繰りの問題です。

払うべき給料を支払うお金がなく給料日を遅らせるということは、自転車操業状態になっているということで、相当ヤバイ状況です。「会社倒産の前兆」と捉えてほぼ間違いありません。「取引先の支払いを優先して、従業員の給料は後回しにしてもいいだろう」と軽視されていることも問題です。

また、資金繰りに問題がなくても、会社の金銭感覚がルーズだと、給料の遅延が発生することがあります。

金銭感覚がルーズだと、取引先への支払いも遅れがちになります。取引先への入金が遅れるということは、信用に傷がつくということです。信用に傷がついて取引停止にでもなれば、倒産へのカウントダウンです。

支払いの遅延について「１日ぐらい誤差だから気にしない」「よくあることだから気にしない」などと悠長なことを言わずに、危機感を持ちましょう。

30．拘束時間が長い会社

残業が多すぎたり、定時よりも早く出社させられたりするのもヤバイ会社の特徴です。

※一般的に「残業」は定時後に残って働くイメージがありますが、時間外労働はすべて残業となるため、始業時刻前に働く場合も残業です。

長時間残業するのが当たり前の会社に勤めている場合、自分だけ残業せずに帰ることが出来るのは、よほどの強靭な精神力の持ち主です。多くの人は、夜遅くまで残業している上司や同僚を置いて自分だけ先に帰ることに後ろめたく感じるのではないでしょうか？

また、残業を断ってばかりいると、出世や昇進も絶望的でしょう。

最近では「できるだけ残業しないで定時で帰るように仕事をすること」を徹底している会社も珍しくありません。残業のない会社への転職も検討してみましょう。

31．残業が少ない従業員を評価しない会社

本当なら、短い時間で仕事を終える人ほど生産性が高い人材です。

それなのに、残業が多い人が評価され、残業が少ない人は「頑張っていない」と評価を低く見積もるような会社は、正当に評価してくれる会社とは言い難いです。

前の項で書いた通り、残業させるのが当たり前の会社にいて、自分だけ定時で退社するのはほぼ不可能です。もし仮に、自分だけ残業せずに帰れたとしても、会社からするとまだ「余力がある」とみなされ更に仕事量が増やされることでしょう。

待っているだけでは「定時で帰るのが当たり前になる日」なんて一生来ません。「逃げる」ことも検討しましょう。

32．残業代を払わない会社(サービス残業がある会社)

残業が多すぎる会社はヤバイと書きましたが、残業代を払わない会社はもっとヤバイです。

サービス残業が常態化していて、残業をしても定時でタイムカードを切るように無言の圧力がかかるような会社です。

そもそも、サービス残業は労働基準法37条に違反しています。

サービス残業がある時点で、あなたの会社は、法律を守っていないヤバい会社なのです。

33．休日返上が当たり前の会社

休日手当や代休が支給されない休日出勤は、違法です。

そもそも、休日であるはずの日に出勤して仕事をせざるを得ない状況が生まれるのは、人手不足のためであることが多いです。すぐに人が辞めてしまったり、人材が育ちにくいなど、会社が何らかの問題を抱えている可能性が高いです。

労働環境が悪い会社で働き続けると、疲弊してしまいます。

健康を害し、取り返しがつかなくなる前にさっさと見切りをつけて辞めましょう。

34．有給休暇を取得できない会社

有給休暇の取得が困難な会社は、従業員を大切にしない会社である可能性があります。

• 有給休暇がそもそもない
• 有給を使わせてもらえない
• 有休を使うと人事評価に響く
• 有休を使うのに理由が必要
• 「有給を取りたい」と言える雰囲気ではない

などの会社は相当ヤバイです。

そもそも、有給休暇の取得は、労働者の権利です。また、労働基準法の改正により、今では労働者に有給休暇を取らせることが義務となっています。有給休暇の取得を合理的な理由なく拒否した場合、労働基準法第39条に違反することになります。

あなたが「有給を取りたい」と申請しているのに全く取らせてもらえない状態ならば、退職して新しい会社へ転職することも検討した方が良いでしょう。

35．冠婚葬祭でも休みを取れない会社

実は、「冠婚葬祭だから休ませなければならない」というルールは、法律にはありません。

しかし、「冠婚葬祭」は人生における一大事とも言える重要な儀式の数々です。たとえば、親族が亡くなり、急遽休みを取らざるを得ないときに、まともに休ませてくれず、従業員を大切に出来ていない会社に、尽くす義理はあるのでしょうか。

普通の会社なら有休を取ることで休ませてもらえますし、中には「慶弔休暇」などの名称で、有休とは別に休むことが出来る制度を設けている会社もあります。

しかしながら、冠婚葬祭が理由であっても、有休を取らせてくれない会社も存在します。冠婚葬祭ですら休めないので、どんな理由があっても有休を使うことが出来ないブラックな会社なのでしょう。

従業員への思いやりに欠ける会社は、長く勤めるに値しません。

36．社内のイベントに強制的に参加させる会社

基本的に社内行事は、休日や業務後に行われますが、今のご時世、参加を強制する会社はかなりヤバイです。仮に「任意参加」だと謳っていても、不参加の人について陰口を言ったり評価を下げたりするようならば、実質強制参加と言えます。

• 歓送迎会
• 仕事終わりの飲み会
• 社員旅行
• 取引先の接待旅行
• 忘年会
• 新年会

なお、業務命令によって参加を強制するなら、それは「仕事」ということ。業務時間外に行うならば、給料や残業代として従業員に対価を支払わねばなりません。

社内行事に拒否反応が出る人は、むしろ、今の時代に合った考え方をしている人と言えます。社内行事に嫌気がさしたのならば、躊躇なく退職すべきです。

37．研修や勉強会と称して無給のイベントがある会社

業務に必要な研修や勉強会は、本来ならば、給料が支払われるべきです。

業務終了後や休日に無給の研修や勉強会を開くようなブラック企業からは、早々に退職しておく方が無難でしょう。

資格取得のための勉強会と称して従業員を集め、勉強に関係ないおしゃべりを聞くことになるケースはもっと最悪です。

38．従業員同士の交流がなさすぎる会社

従業員同士の交流がなさすぎる会社も問題です。

• 挨拶がない
• ほうれんそう(報告・連絡・相談)がない
• 情報共有ができていない

このような会社は極端に風通しが悪くなりがちです。

一方で、商品・サービスの質や生産性を向上させるためには、コミュニケーションが活発に交わされ、誰でも遠慮なく意見を言えるような風通しの良い職場であることが求められます。

コミュニケーション不足で雰囲気が悪い状態の会社を改善することは容易ではありません。しかし、職場の雰囲気が良いとは言い難い状態で働き続けるのも、心身に負担が掛かりますし、何よりもご自身の成長のためにも良い環境とは言えません。

雰囲気や風通しの良い会社はいくらでもあります。転職を検討しましょう。

39．精神論に頼っている会社

• 「気持ちで負けるな」
• 「気合で乗り切れ」
• 「やる気があれば何でもできる」
• 「願えば必ず叶う」

このような論調は、時代遅れ・時代錯誤です。

精神論では、ただひたすら、がむしゃらに頑張ることだけが美徳とされます。何をどのくらい頑張ればよいのかという、具体的な指示はありません。何の戦略もなく「頑張れ！」を連呼するような会社はブラック環境です。精神論をこじらせて「病は気から」と体調不良の従業員を休ませない会社まであります。

また、失敗したときに、原因を振り返らずただがむしゃらに同じ行程を取っていては、いつまで経っても成功に近づけず、非効率です。

非効率な精神論を振りかざして「いいからやれ！」というような会社からは、さっさと見切りを付けるのが賢明でしょう。

40．前例がないことは許されない会社

何か提案しても「前例がないからダメ」と一蹴するような前例踏襲型の会社も、時代の流れについていけないヤバイ会社です。

誰がどう見ても悪習であることが明らかなのに、時代錯誤の悪しき習慣が残り続ける会社も「軌道修正ができない会社」「新しいことへのチャレンジができない会社」といえます。

前例ばかりを大切にし悪しき習慣を従業員に強いるような会社では、批判や新しい提案が受け入れてもらえることは少なく、反対にあなたの方が「おかしい」と言われてしまうでしょう。

文化や伝統を守ることは大切なことですが、前例にこだわり守り続けていては時代に取り残されます。時機に合ったやり方を取り入れたり、新しい試みに挑戦したりしないと、これからの時代は生き残れません。

41．経費削減(コストカット)が行き過ぎている会社

適切なやり方で経費削減をすれば、会社の利益を上げることができます。

しかし、度が過ぎる経費削減や間違ったやり方での経費削減は、弊害を生むことがあります。

• 原材料費の削減⇒品質が下がる・商品価値が落ちる
• 人件費の削減⇒従業員のモチベーションが下がる
• 機材の削減⇒業務効率が落ちる

特に人件費の削減に手をつけ、リストラを実行したり、給料を削減したり、ボーナスの支給額が大幅に減少したりした場合、経営状態が悪化していることが伺い知れます。

また、やりすぎな経費削減は効果がないばかりか、業務効率や商品/サービスの質の低下を招きます。質の低下は、ブランド価値の失墜や顧客からの信頼を損なうことに繋がります。

42．トイレが汚い会社

ブラック企業の識別方法の一つとして「トイレが汚い」というチェックポイントがあります。

• トイレを掃除する時間がないほど忙しい
• 衛生面に関心がない
• 従業員のマナーが悪い(次にトイレを使う人への配慮がない)
• 清掃業者を雇う金銭的な余裕がない

どの理由であっても、最悪です。

必ず毎日使うはずなのに、お客様の目にも触れるところなのに、誰も気にしない。トイレを清潔に保てない会社は、辞めた方が無難な会社と言えるでしょう。

合わないと思ったら早めに見切りをつけることも大切

合わない会社はさっさと辞めてしまうべきです。

時間は有限です。悩んでいる間にも大切な時間はどんどん過ぎ去ってしまいます。合わないと思う環境で働き続けていると、時間が勿体ないだけでなく、肉体的・精神的な疲労やストレスが原因で体調まで悪化してしまう恐れがあります。一度健康を失ってしまうと、元の健康な状態に戻すのにとても苦労します。

与えられた環境で頑張ることは素晴らしいことですが、「頑張ること」と「ストレスを溜めながら我慢すること」は違います。あなたに合った会社を見つけて、充実感を味わいながら働けることをお祈りしています。

本当に辛いときは退職代行を使って辞めてもよい

「仕事が辛い」「辞めたいけど言いづらい」「退職届を受け取ってもらえない」などの事情がある方は、退職代行を使って会社を辞めてもよいのです。退職代行を使えば、会社に出社したり、上司と直接話したりすることなくスムーズに辞めることが出来ます。

退職代行サービスおすすめ10選をチェックする

当サイトではおすすめの退職代行サービスを10個ご紹介していますが、どれも人気の退職代行業者で魅力的なものばかりです。もし迷ってしまったら弁護士法人みやびが最もおすすめです。

1. 24時間体制なので思い立った時にいつでも利用できる
2. 弁護士が行う退職代行なので安心して全てお任せできる
3. 未払い賃金の請求や失業保険・傷病手当の申請もオプションで面倒を見てもらえる

以下、弁護士法人みやびの退職代行サービスについてご紹介します。

当サイト最もオススメの退職代行「弁護士法人みやび」

「弁護士法人みやびの退職代行サービス」は、弁護士が退職代行・直接交渉するタイプの退職代行サービスです。

料金は少々高めですが、「弁護士が対応してくれること」が決め手となり、弁護士法人みやびに退職代行をお願いする人が増えています。「確実に、なるべく円満に辞めたい」「(未払い賃金の回収や有休の消化などで)損をしたくない」から、少々高くても弁護士に依頼したい人が多いのでしょう。

また、 24時間対応してくれる点も人気です。夜間早朝でも対応してもらえるので、「辞めたい！」と思い立ったときにすぐに行動に移せます。

会社に対して要望があったり、会社と何らかの交渉が必要な場合には、弁護士法人みやびがオススメです。

「弁護士法人みやびの退職代行サービス」の公式サイトはこちら